【日本シグマックス】職場熱中症調査実施。現場労働者3人に1人が熱中症や欠勤経験、従業員8割が会社対策不十分と回答

日本シグマックスは働く人を対象にした「職場での暑さ・熱中症対策に関する実態調査」を実施し、その結果を発表した。

暑熱環境下で働く283名のうち81.3%が暑さによって仕事の効率への影響があると回答し、そのうち3人に1人は熱中症を身近に感じたり、暑さによる体調不良により欠勤したりしていることが明らかになった。

4割が暑さ対策に1万円以上自己負担、2024年職場熱中症は過去最多発生

会社が実施している暑さ・熱中症対策への印象について、78.1%が「実施していない」「実施しているが不十分」と回答した。


またそのうちの6割以上が「個人で暑さ対策を追加実施している」と答えており、いずれの結果も2023年の調査結果と同水準であった。



自己負担で追加実施する暑さ対策の内容としては「涼しい下着・インナー」が39.6%と最多となった。

41.2%の方が暑さ対策のために「1万円以上」を自己負担していると回答している。


暑さより仕事の効率への影響があると回答した人のうち、半数以上が暑さが原因による「集中力や判断力の低下」を感じていることが分かった。


この集中力や判断力の低下は、能率の低下だけでなく業務中の転倒や事故に繋がる可能性もある。

2024年の職場における熱中症の発生状況について、死亡を含む休業4日以上の死傷者数は1,257人と、統計を取り始めた2005年以降最多となった。


うち死亡者数は31人となっており、厚生労働省からは各事業場で熱中症予防について対策を講じるよう発信されている。

また2025年6月1日から職場における熱中症対策を労働安全衛生規則改正により罰則付きで義務付けられ、対策実施は急務であると言える。

会社が行っている暑さ対策としては「エアコンの設置」の回答が50.7%と最も多く、次いで「飲料の支給」が36.2%、「食品の支給」が33.5%が挙げられていた。


それに対して会社が直近で取り入れた暑さ対策として多かったのが「ファン付きウェアの支給」が20.4%、「冷却グッズの支給」が17.6%だった。

「暑さ対策の自己負担額が1万円以上」と回答した方の人数を年代別に分析したところ、「50歳以上55歳未満」が最も多く、35歳未満といった若年層は少ない傾向にあった。

調査は2025年7月8日から7月10日にかけて、全国の建設・製造・運送・鉄鋼・電気通信・電気ガス水道等の業務に従事する25～55歳男女計2,208人を対象にインターネット調査で実施された。




※日本シグマックス株式会社『職場での暑さ・熱中症対策に関する実態調査（2025年）』