
大林組は、建物建設現場における熱中症対策として、施工済みダクトに大型仮設空調機を接続させた仮設空調システム「建設現場"涼人"プロジェクト」を構築した。
完成建物の空調稼働前に全館空調を行う取り組みは建設業界初の試みで、7月上旬に東京都中央区日本橋のオフィスビル新築工事に適用している。
2025年6月に改正労働安全衛生規則が施行され、職場における熱中症の重篤化を防止するため「体制整備」「手順作成」「関係者への周知」が事業者に義務付けられ、高温環境下での熱中症対策の強化が求められるようになった。
建物の新築工事において、構造部分が組み上がり、外壁などが取り付けられた建物内部の環境は、外気から遮断された状態で日射の影響を受け、夏場は高温・多湿となり、屋内作業の熱中症リスクが高まる。
大林組は従前より建設作業における熱中症から守るため、ファン付き作業服や深部体温の上昇を検知・警告を発するリストバンド型デバイスの装備を現場入場の条件とするなど独自の作業ルールを設けている。
しかしながら昨今の気候変動による猛暑日の増加を受け、高温多湿な作業環境では追加対策が必要と判断し、建物全体を空調により冷却するプロジェクトの試行を開始した。
本プロジェクトでは地上に大型の仮設空調機(高圧ファン型モービルクーラー)を設置し、竣工後空調に用いるダクトに接続して各階へつなぐ。

各階に設けた電動ダンパーで一定時間ごとに冷風供給エリアを切り替え、作業工程やエリアに応じて冷却を行う仕組みとなっている。
今回試行する都内のオフィスビル新築工事では、作業フロアの空調を4台の仮設空調機で行うが、仮設空調機の増設により、さらに大規模な建物にも適用可能である。
大林組では、WBGT値25以上または気温31度以上になる建設現場において、連続作業を最大50分までとし、10分間の休憩を義務付けている。
本プロジェクトは猛暑日でも作業エリアの室温が28度程度にすることを目標とし、建設技能者の身体負荷や熱中症リスクを軽減することができる。
また作業エリアを適温に保つことで、猛暑日であっても通常時同様の休憩頻度で作業を継続することが可能になる。
完成建物の空調稼働前に全館空調を行う取り組みは建設業界初の試みで、7月上旬に東京都中央区日本橋のオフィスビル新築工事に適用している。
4台の仮設空調機で電動ダンパー切り替え、猛暑日でも連続作業時間を通常並みに維持
2025年6月に改正労働安全衛生規則が施行され、職場における熱中症の重篤化を防止するため「体制整備」「手順作成」「関係者への周知」が事業者に義務付けられ、高温環境下での熱中症対策の強化が求められるようになった。
建物の新築工事において、構造部分が組み上がり、外壁などが取り付けられた建物内部の環境は、外気から遮断された状態で日射の影響を受け、夏場は高温・多湿となり、屋内作業の熱中症リスクが高まる。
大林組は従前より建設作業における熱中症から守るため、ファン付き作業服や深部体温の上昇を検知・警告を発するリストバンド型デバイスの装備を現場入場の条件とするなど独自の作業ルールを設けている。
しかしながら昨今の気候変動による猛暑日の増加を受け、高温多湿な作業環境では追加対策が必要と判断し、建物全体を空調により冷却するプロジェクトの試行を開始した。
本プロジェクトでは地上に大型の仮設空調機(高圧ファン型モービルクーラー)を設置し、竣工後空調に用いるダクトに接続して各階へつなぐ。

各階に設けた電動ダンパーで一定時間ごとに冷風供給エリアを切り替え、作業工程やエリアに応じて冷却を行う仕組みとなっている。
今回試行する都内のオフィスビル新築工事では、作業フロアの空調を4台の仮設空調機で行うが、仮設空調機の増設により、さらに大規模な建物にも適用可能である。
大林組では、WBGT値25以上または気温31度以上になる建設現場において、連続作業を最大50分までとし、10分間の休憩を義務付けている。
本プロジェクトは猛暑日でも作業エリアの室温が28度程度にすることを目標とし、建設技能者の身体負荷や熱中症リスクを軽減することができる。
また作業エリアを適温に保つことで、猛暑日であっても通常時同様の休憩頻度で作業を継続することが可能になる。
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