ニュース
鴻池組。薄型CLTによる現場事務所の実証実験に成功。工場製作ユニットで施工期間を約1か月から4日に短縮

鴻池組は2025年4月18日、厚さ72mmの薄型CLT(直交集成板)を用いた現場事務所の建設実証実験を愛知県内の建築現場で実施したと発表した。
この実証実験は、大学、設計事務所、材料メーカーおよび建設会社から構成される共同研究グループが開発した薄型CLTに関する技術を活用して行われた。
実験の主な目的は、ユニット工法による現場での組み立て施工性の確認と、他の用途への展開可能性を探ることである。
建設手順では、まず薄型CLT(厚さ72mm)を用いた「7.2m×2.2m」のユニット2つを工場で製作し、トラックで現場へ搬入した。
このユニット化により現場での作業が大幅に簡略化され、現地ではクレーンを用いて横方向に2つのユニットを連結することで現場事務所を完成させた。
基礎には山留め用鋼材を流用し、建物の固定には新たに開発した接合金物(特許出願中)を使用した。
この接合金物はアンカーボルトのズレを吸収する効果があり、実証実験を通じてその有効性が確認された。
実証実験の結果、現地での作業日数は4日間で完了した。
同様のCLT事務所を現地で組み立てた場合約1か月を要することと比較すると、作業期間が大幅に短縮された。
また、一般リース品の山留め鋼材が建物基礎として適用できることや、ユニット数を増やすことによる建物の大型化の可能性も確認された。

現場職員からは「木の雰囲気が良く落ち着く空間である」という評価を得ており、機能性だけでなく居住性の面でも好評だった。
鴻池組は今後、当該現場事務所を別の現場へ移設する転用実験も予定している。
さらに、今回は仮設建築物である現場事務所への適用だったが、ユニット数を増やすことで建物を大型化できることが確認されたため、本設建物への適用も視野に入れた検討を進めるとしている。
この取り組みの社会的意義として、二酸化炭素の貯蔵・排出抑制に寄与する木材の利活用推進が挙げられる。
特に薄型CLTは通常のCLTに比べて軽量であるため、運搬や組立作業において有利であり、木材使用量が抑えられるため材料コスト面でも優位性があると評価されている。
共同研究には鴻池組のほか、材惣木材、椙山女学園大学、なかむら建設、日本福祉大学、三四五建築研究所、銘建工業、ライン工業の計8法人が参加している。
工場製作ユニットと新開発接合金物で施工効率化、木材利用推進と二酸化炭素排出抑制に貢献
この実証実験は、大学、設計事務所、材料メーカーおよび建設会社から構成される共同研究グループが開発した薄型CLTに関する技術を活用して行われた。
実験の主な目的は、ユニット工法による現場での組み立て施工性の確認と、他の用途への展開可能性を探ることである。
建設手順では、まず薄型CLT(厚さ72mm)を用いた「7.2m×2.2m」のユニット2つを工場で製作し、トラックで現場へ搬入した。
このユニット化により現場での作業が大幅に簡略化され、現地ではクレーンを用いて横方向に2つのユニットを連結することで現場事務所を完成させた。
基礎には山留め用鋼材を流用し、建物の固定には新たに開発した接合金物(特許出願中)を使用した。
この接合金物はアンカーボルトのズレを吸収する効果があり、実証実験を通じてその有効性が確認された。
実証実験の結果、現地での作業日数は4日間で完了した。
同様のCLT事務所を現地で組み立てた場合約1か月を要することと比較すると、作業期間が大幅に短縮された。
また、一般リース品の山留め鋼材が建物基礎として適用できることや、ユニット数を増やすことによる建物の大型化の可能性も確認された。

現場職員からは「木の雰囲気が良く落ち着く空間である」という評価を得ており、機能性だけでなく居住性の面でも好評だった。
鴻池組は今後、当該現場事務所を別の現場へ移設する転用実験も予定している。
さらに、今回は仮設建築物である現場事務所への適用だったが、ユニット数を増やすことで建物を大型化できることが確認されたため、本設建物への適用も視野に入れた検討を進めるとしている。
この取り組みの社会的意義として、二酸化炭素の貯蔵・排出抑制に寄与する木材の利活用推進が挙げられる。
特に薄型CLTは通常のCLTに比べて軽量であるため、運搬や組立作業において有利であり、木材使用量が抑えられるため材料コスト面でも優位性があると評価されている。
共同研究には鴻池組のほか、材惣木材、椙山女学園大学、なかむら建設、日本福祉大学、三四五建築研究所、銘建工業、ライン工業の計8法人が参加している。
WRITTEN by

建設土木の未来を
ICTで変えるメディア