坂手建設(岡山県岡山市南区)は2026年8月4日、夏季の建設現場における熱中症対策の一環として、クーリングルームと木製軽量敷板「ハイパーCLT敷板」を組み合わせた休憩所を自社施工現場に設置したと発表した。
冷房設備を備えたクーリングルームの敷板にハイパーCLT敷板を敷設することで、室内で身体を冷やせる環境だけでなく、休憩所周辺の地面から発生する熱や照り返しにも配慮している。
夏季の建設現場では、気温の上昇だけでなく、直射日光を受けた地面や敷鉄板からの照り返し、重機や車両から発生する熱など、さまざまな要因によって厳しい暑熱環境が生じる。
坂手建設では、水分や塩分の補給、こまめな休憩、作業員の体調確認といった基本的な対策に加え、現場内の設備や仮設資材そのものを見直すことも重要だと考え、冷房の効いた休憩スペースを確保するとともに、その周辺に熱を持ちにくい木製敷板を使用することで、より実効性のある熱中症対策を目指した。

一般的な敷鉄板は夏季に直射日光を受けると表面温度が高くなり強い照り返しや周辺の熱気につながることがあるが、木製のハイパーCLT敷板は鉄と比べて熱を持ちにくい特長を持つ。

過去に実施した気温38℃の環境下での比較計測では、ハイパーCLT敷板の表面温度が51.1℃、敷鉄板が74.8℃となり、表面温度に約23℃の差が確認されている。
ハイパーCLT敷板は、CLT(クロス・ラミネイティド・ティンバー)と呼ばれる厚みのある木質材料を活用した建設現場向けの木製敷板で、国土交通省の新技術情報提供システム「NETIS」に登録されている(TH-250021-A)。

軽量で取り扱いやすく、運搬や設置時の負担軽減につながるほか、木製ならではの特性により、騒音の低減、滑りにくさ、夏場の照り返し抑制、木材への炭素固定など、現場環境の改善と環境負荷低減の両面で活用が期待される仮設資材だ。
敷鉄板の代替として、仮設道路、工事車両の走行場所、作業ヤード、資材置場、歩行通路などで使用できる。
坂手建設では、仮設道路や重機走行場所だけでなく、今回のような現場休憩所、作業員の歩行動線、朝礼場所、待機場所など、人が集まる場所への活用も進めている。
1973年創業の同社は道路工事・河川工事・水路工事・舗装工事など岡山県内の公共土木工事を中心に事業を展開しており、ICT技術を活用した現場管理、建設ディレクターの配置、完全週休2日制の導入、若手技術者の育成にも取り組んでいる。
冷房設備を備えたクーリングルームの敷板にハイパーCLT敷板を敷設することで、室内で身体を冷やせる環境だけでなく、休憩所周辺の地面から発生する熱や照り返しにも配慮している。
気温38℃環境下でハイパーCLT敷板の表面温度51.1℃・敷鉄板74.8℃。「休憩所を支える足元」の熱を抑制
夏季の建設現場では、気温の上昇だけでなく、直射日光を受けた地面や敷鉄板からの照り返し、重機や車両から発生する熱など、さまざまな要因によって厳しい暑熱環境が生じる。
坂手建設では、水分や塩分の補給、こまめな休憩、作業員の体調確認といった基本的な対策に加え、現場内の設備や仮設資材そのものを見直すことも重要だと考え、冷房の効いた休憩スペースを確保するとともに、その周辺に熱を持ちにくい木製敷板を使用することで、より実効性のある熱中症対策を目指した。

一般的な敷鉄板は夏季に直射日光を受けると表面温度が高くなり強い照り返しや周辺の熱気につながることがあるが、木製のハイパーCLT敷板は鉄と比べて熱を持ちにくい特長を持つ。

過去に実施した気温38℃の環境下での比較計測では、ハイパーCLT敷板の表面温度が51.1℃、敷鉄板が74.8℃となり、表面温度に約23℃の差が確認されている。
NETIS登録技術「ハイパーCLT敷板」を休憩所・歩行動線・朝礼場所にも展開
ハイパーCLT敷板は、CLT(クロス・ラミネイティド・ティンバー)と呼ばれる厚みのある木質材料を活用した建設現場向けの木製敷板で、国土交通省の新技術情報提供システム「NETIS」に登録されている(TH-250021-A)。

軽量で取り扱いやすく、運搬や設置時の負担軽減につながるほか、木製ならではの特性により、騒音の低減、滑りにくさ、夏場の照り返し抑制、木材への炭素固定など、現場環境の改善と環境負荷低減の両面で活用が期待される仮設資材だ。
敷鉄板の代替として、仮設道路、工事車両の走行場所、作業ヤード、資材置場、歩行通路などで使用できる。
坂手建設では、仮設道路や重機走行場所だけでなく、今回のような現場休憩所、作業員の歩行動線、朝礼場所、待機場所など、人が集まる場所への活用も進めている。
1973年創業の同社は道路工事・河川工事・水路工事・舗装工事など岡山県内の公共土木工事を中心に事業を展開しており、ICT技術を活用した現場管理、建設ディレクターの配置、完全週休2日制の導入、若手技術者の育成にも取り組んでいる。
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建設土木のICT活用など、
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