【建設DX超入門】「そもそも、建設DXってな〜に！？」。建設DXの基本から具体例まで、カンタン解説！

「建設DX」。近頃よく耳にするけれど、具体的に何のことを指すかは、正直、よくわかっていない……。という方もいるのではないだろうか。

ICT化すればいいんでしょ？ i-Constructionと何がちがうの？自分たちの職種にもDXって関係あるの？などなどの声に答えるべく、本記事では、建設DXについて解説していく。

そもそもDXとは？

建設DXに触れる前に、そもそもDX（デジタルトランスフォーメーション）とはなんだろう。

2018年に経済産業省が発表したガイドラインによると、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データやデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土、競争上の優位性を確立すること」とある。

2000年から地道に取組んできた“IT革命”は、製品やサービスの質の向上や効率化のため、人力で行われてきた作業をデジタル化することが目的だった。

さらに一歩踏み込み、生活者満足度の向上や競争力の強化、新しいビジネスモデルの確立を目指すものが、DXである。

デジタル技術に強みをもつ新しい企業が新たなビジネスモデルを生み出し、市場で存在感を示しはじめている。このままでは、歴史ある老舗企業が新規参入企業に淘汰されてしまう可能性もあるだろう。だからこそ、DXを推進し、自社内で培われたノウハウとデジタル技術をかけあわせた、新たな武器が必要なのだ。

しかし、現状の日本は、世界のDX化から大きく遅れをとっている。多くの企業で長く活用されてきた基幹システムシステム、いわゆる“レガシーシステム”からの脱却が困難なためだ。

DX化をはばむ課題

以下は、世界と日本デジタル化状況を示したグラフだ。

諸外国と比較して、大きく遅れをとっていることがわかる。IT関連のスキルがそもそも低いため、これではDXはおろか、ICT化すらままならない企業もあるだろう。

課題が顕在化しているのにも関わらず、デジタル設備環境にコストを割く余力がない企業や、旧システムから新システムへの移行時に業務上の問題が生じるリスクを問題視し、二の足を踏んでいる企業。導入以前にIT関連スキルの訓練が必要なため、導入ハードルが高い企業。新たなシステムを導入したくても、さまざまな問題がレガシーシステム（既存の基幹システム）に依存せざるを得ない状況を作り出し、ジレンマを抱えたままDXを後回しにしているのが現状だ。

しかし、DXを後回しにしたツケは、近い未来に、必ずやってくるだろう。いわゆる「2025年の崖」問題だ。システムの不備やデータの破損、情報流出などの問題が増加し、早急なデジタル環境の整備が必要になると言われているのだ。

DXを取り入れず、業務が立ち行かなくなった年に生まれる経済的損失は、最大12兆円にのぼるという試算が、経済産業省により発表された。

建設DXとはなにか

ここまでお読みいただき、DXの必要性をご理解いただけたのではないかと思う。では次に、DXが建設業にもたらす影響について考えていく。

本メディア「デジコン」では度々伝えてきているが、土木・建設業界には「技術者の減少による人手不足」「少子高齢化による後継者不足」「過酷な就労環境の常態化」など、課題が山積している。そしてその課題解決と生産性向上を目的に動き出したのが、i-Constructionである。

2025年までに建設現場の生産性を2割向上させることをめざし、官民が一体となり、改革に取組んでいる。

そして、建設業界が抱える課題の解決と、i-Construction。そのどちらも叶え、さらに新たな強みを創出するのが、建設DXなのだ。

以下に、建設DXを支える新技術の一例を紹介する。


ICT技術
測量・施行・検査などの建設プロセスにおいて、新技術を活用することで、経験の浅い技術者でも実務をこなせるように。作業時間の大幅な削減や、品質の向上が期待できる。誰もが活躍できる職場環境が整備されることで、就職・転職希望者数増加の可能性も。

BIM/CIM
測量データや設計図面などから3次元モデルを作成し、プロジェクトで発生するあらゆる情報を紐付けることで、モデル上で情報を一元化管理。打ち合わせ等のための移動が不要になり、受発注者間の業務効率化が期待できる。ミスの防止や工期の見直しなど、丁寧に検証ができることから、品質向上にも。

5G
新しい通信システムは、ICTデバイスの操作に欠かせない。映像などの大容量のデータも超高速で通信することができる。そのため、事務所と現場、発注者と受注者のデータのやりとりも円滑化され、建機の遠隔操作や無人化などを実現。リモートワークや時短勤務の促進にも。

クラウドサービス（API等）
案件ごと、業務プロセスごとに異なるアプリケーションや異なる機器を使用するためファイル形式は異なるが、クラウドを介することで、共通データとしてプロジェクト内で使用することが可能に。建機やアプリケーションの制限をなくし、目的に応じて施工法やアプリケーションを自由に選択できるようになることで、工種拡大や受注数増加にも。

ロボット
属人的な作業を補助するパワーアシストスーツや、施行の無人化により、作業員の身体的負担を軽減。作業員の業務負担を改善し、長く働ける職場環境の整備に貢献。年齢・性別問わず働けるようになることで、業界全体のイメージアップにも。

AI（人工知能）
画像検知AIや言語解析AIが、これまで人が行っていた確認作業などを代行。検査維持業務、施行中に発生する資料整理などをAIが整理することで、省力化が実現。人の目で見落としがちなミスを安定して発見でき、サービス品質の向上にも貢献。


建設DXが、業界全体にどのようなインパクトを与えるかは、お分かりいただけたのではないだろうか。技術活用により、サービス品質・職場環境など、課題解決以上の成果を生み出すものばかりだ。まさに、一挙両得である。

建設DXが叶える未来

業界や企業の競争力を高めるだけではない。土木・建設業は、社会インフラの整備を担う、社会的に意義を持つ仕事だ。たとえば高速道路や公共施設の施行時のデータが長期的に保管され、将来的な維持・管理に活用できるということは、地域社会の安心・安全に直結するだろう。

建設DXとは、すべての生活者に安心・安全をもたらす大改革なのだ。

これまで土木・建設業界を担ってきた技術者が携わってきた公共性を持つ仕事の延長とも言えるのではないだろうか。建設DXには、現場で汗をかき培ってきた自社の強みを、新しい武器に変える力がある。

「デジコン」では、働き方改革を支えるサービスや、最先端のデジタル技術を、今後もお伝えしていく。ぜひ参考にしていただければと思う。