コラム・特集
平田 佳子 2022.3.10

【マリコン企業ランキング】 売上トップ7とは?

ゼネコンの中でも、港湾・護岸工事、海底トンネル工事などの海洋土木に特化した「マリコン(和製英語“マリンコントラクター”の略語)」。本記事では、2021年の3月期決算情報をもとに、マリコン企業の売上ランキングを発表する。


1位 五洋建設(4710億5800万円)


東京都文京区に本社を構える、マリコン最大手。1896年に広島県呉市にて創業し、当時は海軍工事を中心とした港湾土木工事を手がけていた。今も港や海底トンネル等の海上土木、フェリーターミナルなどの臨海部の施設建設に強みをもつ。

東南アジアを中心に海外にも展開し、グローバルな臨海部ナンバーワン・コントラクターとして、成長を続ける。BIM/CIMを使って建設現場の情報を収集・共有できるクラウドシステム「五洋施工情報収集共有システム」を開発するなど、DX化に注力。



2位  高松コンストラクショングループ(2830億8000万円(グループ売上高))


前身は1917年に創業した大阪市の工務店。持株会社である株式会社髙松コンストラクショングループと、髙松建設株式会社、青木あすなろ建設株式会社を中核とした事業会社20社から成り、大阪を本社に構え、建築事業、土木事業、不動産事業を軸に展開する。

青木あすなろ建設を中心とした土木事業では、港湾・海上工事に強いみらい建設工業や海上土木工事に強い青木マリーンなどのマリコンもグループの一員。無人化施工システムの導入も。

高松コンストラクショングループ:https://www.takamatsu-cg.co.jp


(写真はイメージ/Shutterstockより)


3位 東亜建設工業(1897億1200万円)


1908年に神奈川県にて大規模埋立事業のために創業。現在は東京都新宿区に本社を構え、港湾・堤防・橋梁・人工島などの建設、浚渫、海洋調査といった海洋土木をはじめ、トンネル・道路などの陸上土木、海底資源開発などの事業も展開。

AI技術を活かした無線式ガット船施工支援システムや、リアルタイム高密度水中施工管理システム、AR技術を活かした航行ナビゲーションシステムなど、海洋土木にDX技術を積極的に取り入れている。

東亜建設工業HP : https://www.toa-const.co.jp


4位  東洋建設(1729億7600万円)


1929年に兵庫県西宮市において埋立て・工業港を建設するために創立。今は東京都千代田区に本社を構えるマリコン大手で、2003年から前田建設グループに。 “海の東洋”とも言われるほど、海上土木のノウハウを有し、建築、陸上、海外分野でも事業を展開。自社で浚渫船などの船を所有し、日本最大級の水工実験施設を備えた研究開発施設を持つ。建築工事では2011年からいち早くBIMを導入。

 

(写真はイメージ/Shutterstockより)

 

5位 若築建設(898億2200万円)


1890年に福岡県北九州市の若松港の整備のために創設された、マリコンのパイオニア。東京都目黒区に本社を構え、海上土木を中心に、陸上土木、建築、海外事業の4事業を展開。浚渫や埋め立て、防波堤や海底トンネルなど港湾事業に強く、河川や湖沼の浄化などの環境関連技術にも注力。働き方改革の一つとして「現場支援室」を立ち上げ、BIM/CIMの支援や新技術導入サポートなどを取り入れ、生産性向上をめざす。



6位 大本組(733億6000万円)


1907年に、岡山県にて創業。現在は岡山県岡山市に本店、東京都港区に東京本社を構え、土木事業、建築事業、浚渫事業、埋立事業、不動産開発事業、技術開発事業、土木建築コンサルタント事業を展開。遠隔で一元管理する「ケーソン据付支援システム」や災害時の無人化施工における遠隔操作システム「SSデジタル無線 超遠隔無人化施工システム」などの最新技術を導入。



(写真はイメージ/Shutterstockより)


7位  不動テトラ(723億800万円)


陸上土木と地盤改良事業に強い不動建設株式会社と、海洋土木と消波ブロックの製作用型枠賃貸を行う株式会社テトラが合併し、2006年に誕生。

東京都中央区に本社を構える。土木事業、地盤改良事業、ブロック環境事業の3事業を軸に展開し、トンネルや道路、港湾など構造物の築造と地盤の液状化対策や沈下対策や、海岸線や港湾の防波堤等を防護する技術に強みを持つ。CIM施工や、点群データの活用、消波工3次元モデリングシステムの導入など、DXを促進。

不動テトラHP:https://www.fudotetra.co.jp


(写真はイメージ/Shutterstockより)

長い歴史をもち、海洋土木に特化した専門的な技術で、安定的に成長を続ける企業が多いマリコン。津波などの自然災害対策や港湾の老朽化対策も重要視される今、その技術力が大いに求められている。海洋土木ならではの最新デジタル技術も続々導入されており、今後のさらなる発展に注目だ。


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WRITTEN by

平田 佳子

ライター歴15年。幅広い業界の広告・Webのライティングのほか、建設会社の人材採用関連の取材・ライティングも多く手がける。祖父が土木・建設の仕事をしていたため、小さな頃から憧れあり。

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