国交省、道路陥没被害軽減技術研究3件を採択。深層空洞探知技術と地盤監視統合プラットフォーム開発で安全性向上

国土交通省は9月5日、第55回新道路技術会議において道路陥没の被害軽減を目指す技術研究開発3件を新たに採択したと発表した。

8件の応募から審査により選定され、令和7年度から3年以内での実用化を目指す。

深さ2m以深の空洞探知と地盤ゆるみ域評価技術を重点開発

採択された研究は、東京大学の桑野玲子による「深層空洞に起因する致命的道路陥没抑止についての技術研究開発」が含まれる。

この研究では深さ2m以深の空洞探知技術を開発し、検討対象地の深層空洞ポテンシャルを評価する手法を確立する。

同じく東京大学の徳永朋祥による「道路陥没リスクを最小化する逐次更新型地盤監視統合プラットフォームの開発」では、深度3mから数10mまでをカバーする複数の調査技術と地盤情報を統合解析する。

京都大学の林宏一による「路面下空洞による地盤のゆるみ域とその拡大過程評価法の開発」では、微動アレイ探査とDASによるリニア微動アレイ探査に基づく位相速度解析により、地盤のゆるみ域とその拡大過程を評価する。

これらの研究は新道路技術会議での審査内容に基づき実施内容の調整を行った上で、令和7年度から技術研究開発を進める予定である。

国土交通省では平成16年10月より新道路技術会議を設置し、学の知恵と産の技術を融合して道路政策の質向上を図っている。