能登の教訓から生まれた仮設トイレ。臭わない・広い・丸洗いできる「ZoneZero」が発売

インプルーブエナジー株式会社は2026年3月24日、能登半島地震での被災地支援で得た知見をもとに開発した感染予防型仮設トイレ「ZoneZero（ゾーンゼロ）」シリーズを発売した。

同社は2024年、能登半島地震の被災地に無臭化ユニットを取り付けた仮設トイレを延べ150基以上、無償貸与した。

その現場経験から「利用者の快適性だけでなく、設置・運営者の負担も同時に軽減する設計が必要だ」という確信が生まれ、仮設トイレそのものの設計を一から見直した製品が今回のZoneZeroだ。

5つの現場課題を設計で解決。国内量産型プラスチック仮設トイレで初の「快適トイレ」仕様をクリア

能登の現場で具体的に浮かび上がった課題は5点だ。便槽タンクの容量は従来の約300リットルから1.5倍の450リットルへ拡大し、汲み取り頻度を削減。

室内サイズは国土交通省が定める「快適トイレ」の基準（900㎜×900㎜以上）をクリアし、国内の量産型プラスチック製仮設トイレとしては初めての対応となった。

床パネルを独自設計することで清掃時の排水が全て便槽に流れる仕組みとし、室内全体を水で丸洗いできる衛生設計を実現。


自動手洗い場も標準装備した。さらに着脱式ステップの採用で高齢者や子どもの踏み外し事故を防ぎ、スロープへの変更にも対応している。

臭いの問題については、金沢大学の廣瀬幸雄名誉教授と共同開発した特許技術「オドレスファイ方式」を採用。

マイナスイオンと低濃度オゾンを便槽内に発生させてウイルス・菌・臭いを分解・不活性化し、メンテナンスフリーで無臭化を実現している。2024年の臭気調査でも無臭が確認されている。

自治体の備蓄不足が深刻。「命を守るトイレ」の普及を目指す

災害時のトイレ問題は今や「災害関連死」と直結する課題として認識が広がっている。NPO法人「日本トイレ研究所」の調査（2024年5月）では、「災害用トイレの備蓄が不足する」と回答した自治体が53.6%に上り、内閣府の推計では大規模災害時に避難所トイレが約600万基不足するとされている。

インプルーブエナジーは今後、自治体への働きかけを強化し、ZoneZeroの備蓄普及を推進していく方針だ。