Polyuseと京都大学のインフラ先端技術産学共同研究部門(研究統括:塩谷智基)は2026年7月21日、国土交通省の「SBIR建設技術研究開発助成制度(中小・スタートアップ企業タイプ)」に新規採択され、建設用3Dプリンタでの印刷時の状況をリアルタイムで計測する技術開発を開始した。

印刷時にできる残存空隙(材料や構造物の中に残っている隙間・強度や耐久性へ大きく影響する)や寸法を検出することで、品質管理の向上に貢献する。
現在の建設用3Dプリンタでの造形は、オペレーターが目視で吐出状態や積層時の構造物の形状を確認しながら適切な印刷条件を調整している。
より高品質で安定した造形を実現するため、印刷時の構造物の形状や状態を自動で高精度に計測しリアルタイムで品質を管理する技術を開発する。
技術の中核はノズルに取り付けたセンサーで印刷表面をスキャンする仕組みだ。
硬化後のモルタルのX線CTによる残存空隙の測定データや強度と紐づけ、印刷品質を評価する。まずは表面スキャンによる残存空隙の推定技術の実現可能性を検証し、2029年3月までに建設用3Dプリンタ実機への計測システム実装・実証の完了を目指す。
将来は計測データを建設用3Dプリンタへフィードバックすることで、印刷条件を自動で最適化し高品質な施工を実現する完全自動運転の実現を目指す。
京都大学成長戦略本部インフラ先端技術産学共同研究部門特定講師の友寄篤氏は「事業終了の2029年3月にはPolyuse Oneの販売累計は数百台程度が見込まれ、人手不足がより深刻な地域で利用される機会が多くなることが想定される。
さらなる建設用3Dプリンタの省人化に資する本技術開発は喫緊の課題であり、実機での実証完了を実現させていく」とコメントした。
Polyuseは2022年1月の国内初となる国交省管轄工事採用以来、公共事業を中心に300件以上の施工実績を積み上げ、国内の3Dプリンタによる土木施工において90%超のシェアを持つ。
2025年9月から量産機「Polyuse One」の販売を開始しており、2026年度までに全国100台設置計画が進行中だ。

印刷時にできる残存空隙(材料や構造物の中に残っている隙間・強度や耐久性へ大きく影響する)や寸法を検出することで、品質管理の向上に貢献する。
ノズル取り付けセンサーで印刷表面をスキャン。X線CTデータ・強度と紐づけて品質評価
現在の建設用3Dプリンタでの造形は、オペレーターが目視で吐出状態や積層時の構造物の形状を確認しながら適切な印刷条件を調整している。
より高品質で安定した造形を実現するため、印刷時の構造物の形状や状態を自動で高精度に計測しリアルタイムで品質を管理する技術を開発する。
技術の中核はノズルに取り付けたセンサーで印刷表面をスキャンする仕組みだ。
硬化後のモルタルのX線CTによる残存空隙の測定データや強度と紐づけ、印刷品質を評価する。まずは表面スキャンによる残存空隙の推定技術の実現可能性を検証し、2029年3月までに建設用3Dプリンタ実機への計測システム実装・実証の完了を目指す。
将来は計測データを建設用3Dプリンタへフィードバックすることで、印刷条件を自動で最適化し高品質な施工を実現する完全自動運転の実現を目指す。
2029年3月時点でPolyuse One販売累計は数百台規模へ。人手不足地域での自動化ニーズに応える
京都大学成長戦略本部インフラ先端技術産学共同研究部門特定講師の友寄篤氏は「事業終了の2029年3月にはPolyuse Oneの販売累計は数百台程度が見込まれ、人手不足がより深刻な地域で利用される機会が多くなることが想定される。
さらなる建設用3Dプリンタの省人化に資する本技術開発は喫緊の課題であり、実機での実証完了を実現させていく」とコメントした。
Polyuseは2022年1月の国内初となる国交省管轄工事採用以来、公共事業を中心に300件以上の施工実績を積み上げ、国内の3Dプリンタによる土木施工において90%超のシェアを持つ。
2025年9月から量産機「Polyuse One」の販売を開始しており、2026年度までに全国100台設置計画が進行中だ。
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