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デジコン編集部 2026.4.2

建設機械の燃料をバイオ燃料・GTL燃料に切り替え。大林組と伊藤忠エネクスが軽油代替燃料の全国展開を推進

CONTENTS
  1. 廃食油由来のRDはCO2を実質100%削減。既存ディーゼルエンジンにそのまま使用可能
  2. 大林グループのScope 1削減を直接後押し。2050年カーボンニュートラルへの道筋を描く
大林組と伊藤忠エネクスは2026年3月24日、建設現場で稼働する建設機械を対象に、次世代バイオ燃料「リニューアブルディーゼル(RD)」および合成燃料「GTL燃料」などの軽油代替燃料の利用を全国規模で推進すると発表した。

2025年度は50を超える建設現場で利用が広がり、RDとGTL燃料の合計使用量は約76万Lに達する見込みで、これは国内建設業で最大規模となる。

従来の軽油利用と比較して、約560t-CO2の削減効果が期待される。

廃食油由来のRDはCO2を実質100%削減。既存ディーゼルエンジンにそのまま使用可能


軽油代替燃料として採用する2種類の特徴はそれぞれ異なる。リニューアブルディーゼル(RD)は廃食油などを原料とする次世代バイオ燃料で、温対法・省エネ法の報告においてCO2排出量を実質100%削減できる燃料として扱われる。

既存のディーゼルエンジンにそのまま使用できる点が普及を後押しする大きな要因だ。

GTL燃料は天然ガス由来の合成燃料で、軽油と比べCO2排出量を約8%削減できるほか、硫黄分・芳香族分をほとんど含まないため排ガス低減効果も期待される。


大林グループのScope 1削減を直接後押し。2050年カーボンニュートラルへの道筋を描く


建設工事におけるCO2排出量の多くは建設現場で使用される建設機械の燃焼由来だ。

電動建機への転換が進む中でも、稼働条件や施工環境によって電動化が難しい重機は多く、軽油代替燃料による直接排出(Scope 1)削減は補完的に重要な位置づけとなる。

大林グループは2019年度比で2030年度に46.2%の温室効果ガス削減、2050年度のカーボンニュートラルを目標に掲げており、両社は2022年からこの取り組みを開始し、2023年の大阪・関西万博建設工事での実証を経て全国展開へと段階的に規模を拡大してきた。




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