水中ドローン点検技術を洋上風力・海洋インフラへ展開。NETIS登録の知見を活かし省力化・安全性向上を支援。ジュンテクノサービス

ジュンテクノサービス（埼玉県川越市）は、水中ドローンを活用したインフラ点検調査の知見を活かし、洋上風力発電設備や港湾施設などの海洋系インフラ分野に向けた水中点検ソリューションの提案を強化すると発表した。

産業用水中ドローン「FIFISH W6 MAX」を軸に、点検の省力化や安全性向上、調査品質の向上に貢献するという。

潜水士頼みの点検に限界。作業者が水に入らず状態を確認

橋梁やダム、上下水道、港湾施設といった水中インフラでは、老朽化に伴う維持管理や定期点検の重要性が高まっている。

従来、水中部の確認は潜水士による目視点検が中心だった。しかし、潜水作業には高い専門性と厳格な安全管理が求められる。

さらに、濁水や狭小部、大水深、流れのある環境などでは、作業者の安全確保や点検範囲に制約が生じることも少なくない。



この点、水中ドローンを用いた点検は、作業者が水中に入ることなく、地上または船上から水中構造物の状態を確認できる。

カメラ映像やソナー、測位・測距機能などを現場状況に応じて組み合わせることで、点検作業の省力化と安全性向上に寄与する。

なお同社の「水中自航型ロボットカメラ（水中ドローン）による水中設置物の保全点検技術」は国土交通省のNETIS（新技術情報提供システム）に登録済みで、橋梁の洗掘点検支援技術は同省の「点検支援技術性能カタログ」にも掲載されている。

洋上風力の基礎や海底ケーブルへ。大型ROV導入前の事前調査にも

こうした公共インフラ分野での実績をもとに、同社が展開を強化するのが、洋上風力発電や海洋インフラの分野だ。

水中ドローンによる点検技術は、橋梁やダムだけでなく、洋上風力発電設備、海底ケーブル、港湾施設、船舶、海洋構造物などの点検調査にも活用が期待されている。

とりわけ洋上風力発電設備では、モノパイルやジャケットなどの基礎構造物、海底ケーブル、地形データ、洗掘状況の確認など、水中部の状態把握が施設の安定運用の鍵を握る。

もっとも海洋環境には、潮流や波浪、視界不良、水深、作業船の制約など、陸上インフラとは異なる現場条件がある。

潜水士による作業だけでは安全面や作業時間に制約が生じ、大型ROVの投入にはコストや人員の負担も発生する。

そこで同社は、潜水士作業の補完や、大型ROV導入前の事前調査、定期点検、簡易確認調査などの選択肢として、水中ドローンの活用を提案している。

「FIFISH W6 MAX」は4.5ノットの推進力。肉厚測定など非破壊検査にも対応

提案の中核を担うのが、QYSEA社製の海洋環境向け産業用水中ドローン「FIFISH W6 MAX」である。

本機は最大4.5ノットの前進速度と、約4ノット（2m/s）の正面耐流性能を備え、強い潮流下でも安定した作業を想定した設計だ。

最大15kgのペイロードにより、現場目的に応じた各種センサーや点検機器を搭載でき、DVLやAIアルゴリズムを活用した定点保持・衝突回避機能、AR測量機能なども備える。

さらに同社は、水中ドローンに対応した肉厚測定器により、非破壊検査への対応も強化している。


肉厚測定器は超音波で金属部材の厚みを測る非破壊検査機器で、船体や鋼管杭、港湾構造物、海洋設備、配管などの腐食・摩耗による減肉状況の確認に活用できる。

同社は、機体の販売にとどまらず、導入前の機種選定から運用方法の相談、点検調査の実施、オプション機器の選定、修理・メンテナンスまで一貫して対応する。

ダムや農業用水、河川、上下水道、港湾施設など、さまざまな水中インフラの現場で培った知見を活かし、導入後の実運用まで見据えた提案を進めていく方針だ。