ハイテクインターは、ジツタ中国(広島県広島市)、土木研究所(茨城県つくば市)と共同で、約8000km離れた遠隔地からの建機操縦に世界で初めて成功したと発表した。
施工現場と操縦卓の両端に低軌道衛星通信端末「Starlink Mini」を用いた、超遠隔施工の実証である。
建設業界では、パンデミック以降、日本のみならず欧米を含む世界各国で建設労働者の不足が課題となっている。
とりわけ山間部や災害現場など、通信インフラの整備が難しい地域では、手軽に設置できるStarlinkのような低軌道衛星通信の活用が期待されてきた。
もっとも、こうした回線は帯域の制約や安定性、映像コーデックの遅延が遠隔施工の効率を大きく左右する。

実際、ハイビジョン級のカメラ映像を複数チャネル伝送すると、パケットロスの影響で映像品質が大きく劣化することも確認されていた。
この課題を解決するため、ハイテクインターが開発してきたのが「BAERT®」(Bandwidth Adaptive and Error Resilient video Transmission)技術だ。
伝送エラーのある環境でも、ネットワークの帯域内で最大限に高品質な映像を、超低遅延で届けられる。

そして今回、ネットワークの帯域が刻々と変動する環境でも最適な映像符号化制御を行う方式を新たに開発し、従来のBAERT技術と統合して「BAERT® 2.0」としてビデオエンコーダ「LVRC-4000」に実装した。
これにより、回線が混雑して帯域が急低下しても、再生画像を止めたり劣化させたりすることなく伝送でき、逆に帯域に余裕が出れば画質を引き上げることも可能になった。
実証実験は、つくば建設DX実験フィールドで行われた。
現場では、建機に搭載した4台のハイビジョンカメラの映像を「LVRC-4000」で圧縮し、さらに現場を俯瞰するカメラ1台を加えた計5台の映像を、Starlink Mini 1台で伝送した。

その映像と制御信号を、インターネットを介して約8000km離れたオーストラリア・シドニー郊外の実験場に設置したStarlink Mini 1台で受信する構成である。
シドニー側のオペレータは、建機の映像や俯瞰カメラ映像、マシンガイダンス情報をもとに、国内での遠隔操縦と違和感なく建機を操縦できたという。
超遠隔地からでも、1台のStarlink Miniを用いて効率的かつ低コストに建機を操縦できることが確認された。
今回の成果により、8000km離れた超遠隔地からでも、通信・映像伝送装置を迅速に設置して建機の遠隔施工が行えることが実証された。
両社らは今後、国内外の施工現場での実証や、機器の設置調整・運用のさらなる効率化・高度化を進め、現場のDX推進に貢献していく方針だ。
なお本実証は、国土交通省のSBIR建設技術研究開発助成制度の委託を受けて実施された。あわせて、その一部は、土木研究所、ハイテクインター、ジツタ中国、中電工による共同研究「自律施工技術基盤OPERAを利用した機械土工の生産性向上に関する共同研究」として行われている。
施工現場と操縦卓の両端に低軌道衛星通信端末「Starlink Mini」を用いた、超遠隔施工の実証である。
帯域が揺らいでも映像を止めない。「BAERT 2.0」で超遠隔操縦を実現
建設業界では、パンデミック以降、日本のみならず欧米を含む世界各国で建設労働者の不足が課題となっている。
とりわけ山間部や災害現場など、通信インフラの整備が難しい地域では、手軽に設置できるStarlinkのような低軌道衛星通信の活用が期待されてきた。
もっとも、こうした回線は帯域の制約や安定性、映像コーデックの遅延が遠隔施工の効率を大きく左右する。

実際、ハイビジョン級のカメラ映像を複数チャネル伝送すると、パケットロスの影響で映像品質が大きく劣化することも確認されていた。
この課題を解決するため、ハイテクインターが開発してきたのが「BAERT®」(Bandwidth Adaptive and Error Resilient video Transmission)技術だ。
伝送エラーのある環境でも、ネットワークの帯域内で最大限に高品質な映像を、超低遅延で届けられる。

そして今回、ネットワークの帯域が刻々と変動する環境でも最適な映像符号化制御を行う方式を新たに開発し、従来のBAERT技術と統合して「BAERT® 2.0」としてビデオエンコーダ「LVRC-4000」に実装した。
これにより、回線が混雑して帯域が急低下しても、再生画像を止めたり劣化させたりすることなく伝送でき、逆に帯域に余裕が出れば画質を引き上げることも可能になった。
つくばの建機を、シドニー郊外から操作。5台のカメラ映像をStarlink Mini 1台で伝送
実証実験は、つくば建設DX実験フィールドで行われた。
現場では、建機に搭載した4台のハイビジョンカメラの映像を「LVRC-4000」で圧縮し、さらに現場を俯瞰するカメラ1台を加えた計5台の映像を、Starlink Mini 1台で伝送した。

その映像と制御信号を、インターネットを介して約8000km離れたオーストラリア・シドニー郊外の実験場に設置したStarlink Mini 1台で受信する構成である。
シドニー側のオペレータは、建機の映像や俯瞰カメラ映像、マシンガイダンス情報をもとに、国内での遠隔操縦と違和感なく建機を操縦できたという。
超遠隔地からでも、1台のStarlink Miniを用いて効率的かつ低コストに建機を操縦できることが確認された。
国内外の現場での実証へ。設置・運用の効率化で現場DXに貢献
今回の成果により、8000km離れた超遠隔地からでも、通信・映像伝送装置を迅速に設置して建機の遠隔施工が行えることが実証された。
両社らは今後、国内外の施工現場での実証や、機器の設置調整・運用のさらなる効率化・高度化を進め、現場のDX推進に貢献していく方針だ。
なお本実証は、国土交通省のSBIR建設技術研究開発助成制度の委託を受けて実施された。あわせて、その一部は、土木研究所、ハイテクインター、ジツタ中国、中電工による共同研究「自律施工技術基盤OPERAを利用した機械土工の生産性向上に関する共同研究」として行われている。
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建設土木のICT活用など、
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