ベルテクス社は、高エネルギー吸収型落石防護柵「ループフェンス」が、土木研究センターによる「建設技術審査証明(建技審証第2602号)」を取得した。
実物大実験と数値解析による性能検証基準が導入された「落石対策便覧(平成29年12月改訂版)」以降、高エネルギー吸収型落石防護柵として同審査証明を取得するのは、国内初となる。
日本には、道路や鉄道、住宅地などの周辺に、落石の危険がある斜面が数多く存在する。
このうち発生した落石を受け止める従来型の落石防護柵は、比較的低コストかつ短期間で設置できることから広く採用されてきたが、対象は50kJ程度までの比較的小規模な落石が中心だった。
より大きな落石には、道路を覆う「ロックシェッド」などの大規模構造物が必要とされてきたものの、こうした構造物には、建設コストの大きさや工期の長さ、交通への影響、将来的な路線変更への対応の難しさといった課題がある。
そこでベルテクスは、大規模な落石に対応できる性能と、施工しやすさや経済性を両立した防護柵として「ループフェンス」を開発した。

「ループフェンス」は、支柱、緩衝装置、メインケーブル(ワイヤロープ)、ひし形金網などで構成される高エネルギー吸収型の落石防護柵だ。
隣り合う支柱の間にメインケーブルをループ状に配置し、ケーブルが重なる部分に緩衝装置を取り付けている。

落石が衝突すると、メインケーブルが緩衝装置の中を滑ることで摩擦が生じ、その摩擦によって衝撃エネルギーを吸収する仕組みだ。
さらに、支柱や金網なども変形しながら力を受け持つことで、構造全体が段階的に衝撃を吸収し、落石を停止させる。
特長は大きく4つ。
今回の建設技術審査証明では、落石を受け止める性能だけでなく、材料性能・耐食性、施工性、修復性、維持管理性などについても確認が行われた。
これにより「ループフェンス」は、安全性・耐久性・施工性・修復性を含めた総合的な信頼性が、第三者機関によって確認された。
ベルテクスは今後、「ループフェンス」で培った落石エネルギーの捕捉・吸収技術をさらに高度化し、1,500kJを超える高エネルギー落石への対応を目指す。
あわせて、既設の落石防護施設の高性能化や更新への展開を進めるほか、蓄積した技術と知見を土砂災害をはじめとするさまざまな斜面防災分野へ応用していくとしている。
実物大実験と数値解析による性能検証基準が導入された「落石対策便覧(平成29年12月改訂版)」以降、高エネルギー吸収型落石防護柵として同審査証明を取得するのは、国内初となる。
ロックシェッドは高コスト・長工期。経済的で高性能な柵が求められた
日本には、道路や鉄道、住宅地などの周辺に、落石の危険がある斜面が数多く存在する。
このうち発生した落石を受け止める従来型の落石防護柵は、比較的低コストかつ短期間で設置できることから広く採用されてきたが、対象は50kJ程度までの比較的小規模な落石が中心だった。
より大きな落石には、道路を覆う「ロックシェッド」などの大規模構造物が必要とされてきたものの、こうした構造物には、建設コストの大きさや工期の長さ、交通への影響、将来的な路線変更への対応の難しさといった課題がある。
そこでベルテクスは、大規模な落石に対応できる性能と、施工しやすさや経済性を両立した防護柵として「ループフェンス」を開発した。

ケーブルの摩擦で衝撃を吸収。構造全体で段階的に落石を止める
「ループフェンス」は、支柱、緩衝装置、メインケーブル(ワイヤロープ)、ひし形金網などで構成される高エネルギー吸収型の落石防護柵だ。
隣り合う支柱の間にメインケーブルをループ状に配置し、ケーブルが重なる部分に緩衝装置を取り付けている。

落石が衝突すると、メインケーブルが緩衝装置の中を滑ることで摩擦が生じ、その摩擦によって衝撃エネルギーを吸収する仕組みだ。
さらに、支柱や金網なども変形しながら力を受け持つことで、構造全体が段階的に衝撃を吸収し、落石を停止させる。
特長は大きく4つ。
- 実物大衝突実験と数値解析の両面からの性能検証
- 構造全体で段階的にエネルギーを吸収することによる、最大1,500kJの高エネルギー落石への対応
- 独自のループ状ワイヤロープ構造で衝撃を複数の部材へ分散し、落石の突き抜けを抑える
- ループ構造の採用により、落石を受け止めた際の谷側への張り出しを抑制し、道路や周辺空間への影響を低減する点である。
捕捉性能に加え施工性・修復性も確認。1,500kJ超への対応も目指す
今回の建設技術審査証明では、落石を受け止める性能だけでなく、材料性能・耐食性、施工性、修復性、維持管理性などについても確認が行われた。
これにより「ループフェンス」は、安全性・耐久性・施工性・修復性を含めた総合的な信頼性が、第三者機関によって確認された。
ベルテクスは今後、「ループフェンス」で培った落石エネルギーの捕捉・吸収技術をさらに高度化し、1,500kJを超える高エネルギー落石への対応を目指す。あわせて、既設の落石防護施設の高性能化や更新への展開を進めるほか、蓄積した技術と知見を土砂災害をはじめとするさまざまな斜面防災分野へ応用していくとしている。
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