淺沼組、大地震後の建物安全性診断を低コスト化する「全階応答予測手法」を開発。少数センサーで全階の揺れを予測

淺沼組（大阪府大阪市）は、従来よりも少数の加速度センサーで、建物の全ての階の揺れ（応答）を高精度に予測する「全階応答予測手法」を開発したと発表した。

同社が展開する「地震モニタリングシステム」に実装することで、安全性の判断に必要な予測精度を保ちながら、導入・運用コストを大幅に抑えられる技術である。

判定の遅れとコストが普及の壁。BCP対策の鍵を握る地震モニタリング

大地震の発生後、建物の継続利用の可否や避難の必要性を判断する「応急危険度判定」は、技術者による目視に頼るため、判定までに時間を要し、結果にばらつきが生じる点が課題だった。

これに対し、センサーで建物の状況を即時に分析・診断する「地震モニタリングシステム」が注目されている。

同システムは、建物にあらかじめ設置した加速度センサーで地震時の揺れを即時に分析し、安全性などの診断結果をクラウド経由で通知するものだ。

1階と最上階の2カ所から他階を解析予測。導入コスト35%・運用コスト60%減

今回開発した「全階応答予測手法」は、少数の加速度センサーの測定値から、他階の揺れを解析的に予測する技術だ。


たとえば1階と最上階の2カ所のみに設置したセンサーの測定値を用い、設計図面に基づく建物の振動特性から、センサーを設置していない中間階の揺れを予測する。

設置対象に、鉄骨造や鉄筋コンクリート造といった構造種別や建物規模の制限はなく、多種多様な建物に導入できる。


コスト削減効果は大きく、5階建て建物の全階にセンサーを設置する場合と比べ、導入コストで約35%、運用コストで約60%のコストダウンを実現するという。

予測精度についても、実建物での地震データ分析や建物模型による振動台実験を通じて、センサー非設置階の揺れを正確に予測できることを検証済みだ。

さらに、新築や自社施工物件に限らず、既設建物のリニューアルや他社設計物件にも導入できる。

より精度の高い診断に向け、専門家による実測振動調査を組み合わせたプランも用意する。