アジアを中心に3Dコンクリートプリンティング(3DCP)技術を展開してきたV3D Asiaは、土木用途に特化した3Dコンクリートプリンター(土木3DCP)の開発を本格始動すると発表した。
その土木・技術パートナー第1号として、佐賀市で1979年の創業以来、特殊土木を追求してきた富士建(佐賀県佐賀市)を迎える。
3DCPは、デジタル設計データに基づいてセメント系材料を積層する施工技術だ。
もっとも、土木現場には地形や気象、施工ヤード、搬入・設置、品質管理、周辺作業との干渉など、建築分野とは異なる固有の制約がある。
そこでV3D Asiaは、3DCPの機体・造形システムとデジタル設計技術を土木分野に適合させ、現場で継続的に運用できる施工技術として事業化するため、開発体制を強化する。
その要となるのが、特殊土木の現場を知り、施工・機械・ロボティクスを横断する富士建の知見である。
両社がそれぞれの専門領域を担い、V3D Asiaの3DCP技術と富士建の実践知を接続することで、技術起点だけでなく現場課題起点の開発・実証を進める狙いだ。
役割としてはV3D Asiaは、3DCPのプリンター、材料、造形・制御などのコア技術と事業化を担う。
一方の富士建は、法面保護や地盤改良、安全施設、維持補修といった特殊土木の施工経験に加え、建設機械の遠隔操縦・ロボティクスに関する知見をもとに、土木用途の要求条件や施工性、安全性、現場適合性について技術的に参画する。

なお、富士建の角和樹社長は、建設機械遠隔操縦システム「KanaTouch(カナタッチ)」を展開するカナモトの技術顧問も務めている。
両社は、こうした現場条件を技術要件へ落とし込む力を生かし、法面・防災・維持補修分野を中心に適用可能性を検討する。
そのうえで、造形サイズや層厚、施工速度、設置・移設性といった土木用途に適した造形仕様や、材料・品質管理、現場運用・安全設計などを開発項目として進める。
初期の現場実証は、佐賀県内をはじめとする九州の現場を中心に実施する。
その過程で、現場課題の抽出や実証・性能確認、技術データ整備、申請準備を段階的に進め、国土交通省の新技術情報提供システム「NETIS」への登録を目指す。
その土木・技術パートナー第1号として、佐賀市で1979年の創業以来、特殊土木を追求してきた富士建(佐賀県佐賀市)を迎える。
建築とは異なる土木現場の制約。「現場課題起点」の開発を目指す
3DCPは、デジタル設計データに基づいてセメント系材料を積層する施工技術だ。
もっとも、土木現場には地形や気象、施工ヤード、搬入・設置、品質管理、周辺作業との干渉など、建築分野とは異なる固有の制約がある。
そこでV3D Asiaは、3DCPの機体・造形システムとデジタル設計技術を土木分野に適合させ、現場で継続的に運用できる施工技術として事業化するため、開発体制を強化する。
その要となるのが、特殊土木の現場を知り、施工・機械・ロボティクスを横断する富士建の知見である。
両社がそれぞれの専門領域を担い、V3D Asiaの3DCP技術と富士建の実践知を接続することで、技術起点だけでなく現場課題起点の開発・実証を進める狙いだ。
V3D Asiaがコア技術、富士建が現場知見。法面・防災・維持補修に照準
役割としてはV3D Asiaは、3DCPのプリンター、材料、造形・制御などのコア技術と事業化を担う。
一方の富士建は、法面保護や地盤改良、安全施設、維持補修といった特殊土木の施工経験に加え、建設機械の遠隔操縦・ロボティクスに関する知見をもとに、土木用途の要求条件や施工性、安全性、現場適合性について技術的に参画する。

なお、富士建の角和樹社長は、建設機械遠隔操縦システム「KanaTouch(カナタッチ)」を展開するカナモトの技術顧問も務めている。
両社は、こうした現場条件を技術要件へ落とし込む力を生かし、法面・防災・維持補修分野を中心に適用可能性を検討する。
そのうえで、造形サイズや層厚、施工速度、設置・移設性といった土木用途に適した造形仕様や、材料・品質管理、現場運用・安全設計などを開発項目として進める。
九州の現場で実証、NETIS登録を目指す。連携拡大も視野
初期の現場実証は、佐賀県内をはじめとする九州の現場を中心に実施する。
その過程で、現場課題の抽出や実証・性能確認、技術データ整備、申請準備を段階的に進め、国土交通省の新技術情報提供システム「NETIS」への登録を目指す。
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