クボタ本社跡地に最大1万2500人の多目的アリーナ。三井不動産・関電不動産開発が複合開発、2032年以降開業へ

クボタ（大阪府）、三井不動産、関電不動産開発（大阪府）の3社は、大阪市のクボタ本社跡地の活用に関する基本協定を締結したと発表した。

収容人数最大1万2500人の多目的アリーナを核とした複合開発を進め、2032年以降の開業を目指す。

最大1万2500人の多目的アリーナを核に。ホテル・商業施設も一体開発

今回の複合開発の中核となるのが、多目的アリーナ「（仮称）Kubota LaLa arena（クボタアリーナ）」だ。

収容人数は、最大1万2500人を計画する。このアリーナは、スポーツイベントや音楽イベントなどの多目的利用を想定している。

これに加え、アリーナ来場者の宿泊需要やインバウンド需要に対応するホテルや、アリーナでイベントを開催しない日にもにぎわいを生み出す商業施設を計画する。

アリーナは三井不動産、ホテル・商業は関電不動産開発が担当。新街区「Kubota field」に

開発区域は、新たに「Kubota field（クボタフィールド）」と名付けられた。敷地面積は、約2万4000平方メートルにおよぶ。事業の主体は、施設ごとに分かれる。多目的アリーナは三井不動産が、ホテルと商業施設は関電不動産開発が、それぞれ事業主体を担う。

跡地の活用にあたっては、外部有識者を含む事業者選定プロセスが2025年10月から実施された。

その結果、2026年5月に、三井不動産と関電不動産開発が優先交渉権者に選定されている。

今回の基本協定の締結を受け、両社が複合開発の具体的な検討を進める。

130年の本社跡地を再生。クボタの製品・技術の活用も検討

今回開発される土地は、クボタが長く本社を構えてきた場所だ。クボタは1890年に大阪で創業し、約130年にわたり難波（なんば）エリアに本社を置いてきた。

しかし2026年5月、社屋の老朽化に伴い、堂島グロービルへ本社を移転した。

跡地開発では、従来培ってきた地域貢献を引き継ぐとともに、施設でのクボタグループの製品や技術の活用なども検討していくという。