ドローンと赤外線を最適配分する外壁調査の新手法を開発。コストを約20%削減。コンステックら3社

コンステック（大阪市中央区）、JR東海不動産株式会社（東京都港区）、株式会社スカイスコープソリューションズ（東京都千代田区）の3社は2026年3月、外壁調査の精度・効率・安全性を高める「ドローン赤外線ベストミックス調査法Ⓡ」を共同開発したと発表した。

従来の打診法（テストハンマーで壁を叩いて音で診断する手法）に、地上およびドローンからの赤外線調査を現場条件に合わせて最適配分し、調査コストを従来比で約20%削減する。

危険な「全面打診」から、ドローン×赤外線の「いいとこ取り」へ

建築基準法（12条点検）などで義務付けられている外壁調査において、足場を組んで全面を打診する従来の手法は、費用や工期、高所作業の危険性が大きなハードルとなっていた。

今回開発された「ベストミックス法」は、日射が得にくく赤外線調査が難しい北面や狭小部のみを従来の打診法で行い、それ以外の広範囲を地上からの赤外線カメラやドローンによる空撮（赤外線）でカバーする手法だ。

実運用において打診の適用範囲を概ね40〜50％に抑えることで、第三者災害のリスクを減らしつつ、作業工数の大幅な削減を実現した。

精度を保ちつつ、報告品質を向上

本手法は2021年より横浜市や浜松市などの実建物で検証実験が重ねられ、赤外線法においても従来の打診法と同等の検出精度が確認されている。

〈地上赤外線法、ドローン赤外線法、打診法の実施状況（検証実験時）〉


また、人の感覚に依存しがちな打診法に対し、赤外線画像データとして記録が残るため、診断結果の透明性が高まり報告書の品質向上にも寄与する。

ビルやマンションの老朽化が進み、調査の担い手不足が深刻化する中、建物の資産価値を効率的かつ安全に維持するための新しいスタンダードとして期待される。