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東洋建設が消波ブロック据付の無人化技術「Atlas Bucket」を開発。玉掛け不要で作業効率30%向上

東洋建設は、ワイヤーによる玉掛け・玉外しを必要とせずクレーン操作のみで消波ブロック据付作業を行えるブロック把持装置「Atlas Bucket(アトラスバケット)」を開発したと発表した。
Atlas Bucketは、起重機船のクレーンワイヤーによる操作のみでバケットシェルを開閉する機械式機構を採用した据付装置である。
バケットシェルは2本のノーマルシェルと1本の二股シェルから構成され、合計4本の把持爪により消波ブロックを確実に掴むことができる。
この構造により、ワイヤーによる標準的な消波ブロックの玉掛け方法である「斜め吊り」の姿勢での確実な把持が可能となっている。

「斜め吊り」とは、ワイヤー1本で消波ブロックを水平に近い姿勢で吊り上げる方法で、消波ブロックの脚部や胴体部にワイヤーを回し、頭部付近でワイヤーを絞り込んで保持しながら吊り上げる手法である。
また、二股シェルに付属の傾倒アタッチメントを利用すると、掴んだブロックの重心が自動でズレて反転するため、「チョウチョ吊り」の姿勢での把持も可能となっている。
「チョウチョ吊り」は、消波ブロックの多層積みにおいて天端面の据付で用いられる玉掛け方法の一つで、ワイヤー2本で消波ブロックを逆さまにして吊り上げる手法である。
これらの機能により、水中から天端までの全ての据付作業において、船上の作業員による玉掛けや水中の潜水士による玉外しを不要にし、クレーン操作のみで据付が可能となった。
(Atlas Bucketと水中作業を可視化するシステムを併用した据付状況(参考))
陸上での実証実験では、Atlas Bucketの使用により、ワイヤーによる玉掛け・玉外しを行わずに安全に消波ブロックの据付を行えることが確認された。
ブロックの落下や破損も無く、従来の玉掛け・玉外しを伴う据付作業に比べて作業効率が30%以上向上(設計基準比)することが実証されている。
東洋建設はこれまでにも無人化技術の確立に向けた水中作業可視化システムを開発している。
このシステムは、起重機船のGNSSとクレーンデータのほか、水中ソナーの計測データを用いて水中の据付作業状況をデジタルツインでモニタ上に再現するものだ。
このシステムとAtlas Bucketを併用することで、潜水士の指示を省力化し、オペレータが自ら水中の消波ブロック据付状況を把握しながら据付操作を行うことが可能になる。
同社は今後もこれらの技術を活用しながら改良や新規開発を進め、全てのブロック据付作業で無人化技術の確立を目指すとともに、国土交通省が掲げる建設現場のオートメーション化に向けた「i-Construction2.0」の実現に取り組むとしている。
機械式の特殊シェル構造で斜め吊り・チョウチョ吊りに対応し潜水士作業を省略
Atlas Bucketは、起重機船のクレーンワイヤーによる操作のみでバケットシェルを開閉する機械式機構を採用した据付装置である。
バケットシェルは2本のノーマルシェルと1本の二股シェルから構成され、合計4本の把持爪により消波ブロックを確実に掴むことができる。
この構造により、ワイヤーによる標準的な消波ブロックの玉掛け方法である「斜め吊り」の姿勢での確実な把持が可能となっている。

「斜め吊り」とは、ワイヤー1本で消波ブロックを水平に近い姿勢で吊り上げる方法で、消波ブロックの脚部や胴体部にワイヤーを回し、頭部付近でワイヤーを絞り込んで保持しながら吊り上げる手法である。
また、二股シェルに付属の傾倒アタッチメントを利用すると、掴んだブロックの重心が自動でズレて反転するため、「チョウチョ吊り」の姿勢での把持も可能となっている。
「チョウチョ吊り」は、消波ブロックの多層積みにおいて天端面の据付で用いられる玉掛け方法の一つで、ワイヤー2本で消波ブロックを逆さまにして吊り上げる手法である。
これらの機能により、水中から天端までの全ての据付作業において、船上の作業員による玉掛けや水中の潜水士による玉外しを不要にし、クレーン操作のみで据付が可能となった。

陸上での実証実験では、Atlas Bucketの使用により、ワイヤーによる玉掛け・玉外しを行わずに安全に消波ブロックの据付を行えることが確認された。
ブロックの落下や破損も無く、従来の玉掛け・玉外しを伴う据付作業に比べて作業効率が30%以上向上(設計基準比)することが実証されている。
東洋建設はこれまでにも無人化技術の確立に向けた水中作業可視化システムを開発している。
このシステムは、起重機船のGNSSとクレーンデータのほか、水中ソナーの計測データを用いて水中の据付作業状況をデジタルツインでモニタ上に再現するものだ。
このシステムとAtlas Bucketを併用することで、潜水士の指示を省力化し、オペレータが自ら水中の消波ブロック据付状況を把握しながら据付操作を行うことが可能になる。
同社は今後もこれらの技術を活用しながら改良や新規開発を進め、全てのブロック据付作業で無人化技術の確立を目指すとともに、国土交通省が掲げる建設現場のオートメーション化に向けた「i-Construction2.0」の実現に取り組むとしている。
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