清水建設。建設現場の廃プラスチックをセンサーで材質分別し有価売却する再資源化スキームを構築。日本橋再開発で実証開始

清水建設は、建設現場で発生した多種多様な廃プラスチックをプラスチックセンサーで材質ごとに高度分別し、再資源化材として有価売却するマテリアルリサイクルスキームを構築した。

現場作業員がハンディ型センサーでポリエチレンなど材質レベルで分別。従来の焼却処理から資源循環型へ転換

建設現場ではこれまで、廃棄物として回収したプラスチックを樹脂素材に応じて細かく分別する取り組みはほとんどなされていなかった。

廃プラスチックは主に、焼却して熱エネルギーを回収するサーマルリサイクルに供されており、新たな製品の原料として再利用するマテリアルリサイクルの取り組みも特定のプラスチック製品の回収・再資源化に留まるのが現状だった。


清水建設が構築した新スキームでは、現場で回収した多種多様な廃プラスチックを、現場の作業員がプラスチックセンサーを用いてポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレンなどの材質レベルで分別する。

これにより、有価物として売却できる再資源化材を選別することが可能となった。

現場展開の初弾として、「日本橋一丁目中地区第一種市街地再開発事業」の建設現場で本スキームに基づくマテリアルリサイクルの取り組みを進めている。

同現場では、軟質・硬質の非塩化ビニル系プラスチック、塩化ビニル管を主対象に、有価売却・再資源化の取り組みを推進している。


有価売却の対象となる廃プラスチックの物量は、同現場で発生する総廃棄物量の約2割に当たる約4,000m3と想定されている。

実務においては、現場の廃棄物保管場所を「資源回収ヤード」として活用し、廃棄物全般の管理を行う専任作業員（グリーンマスター）を配置した。

ヤードに持ち込まれた廃プラスチックの材質を作業員がハンディ型のプラスチックセンサーで確認し、付着物の性状や汚れの程度なども踏まえて有価売却対象物を選別する仕組みだ。

特に軟質非塩化ビニル系廃プラスチックについては、圧縮機を用いて減容化し、運搬に伴うCO2排出量の削減も図っている。

選別した廃棄物は、関東圏のリサイクラー（再資源化事業者）が再資源化材としての利用可否を判定した後、リサイクルプラントに搬出される。

大規模現場から発生する産業廃棄物の3～4割を占める廃プラスチックのマテリアルリサイクルが普及すれば、資源循環社会の実現に大きな貢献を果たせることが期待される。