コラム・特集
重工メーカー 一覧 〜国内・外資系大手11社を一挙紹介〜【2024年版】
重工メーカーとは、重工業を営む企業のことである。重工業は、重機・大型工作機械・巨大な建築物やインフラなど、重量の大きな機器及び設備を手掛ける産業で、複雑もしくは多数の製造プロセスを経て製造を行なう。
金属・機械・化学といった分野の工業を主とするが、国や時代によってさまざまな定義がある。
日本では、企業寿命の長さや企業規模の大きさから、三菱重工・川崎重工・IHIをまとめて「日本三大重工業メーカー」と呼ぶ。また、本拠地は海外だが国内で存在感を示す重工メーカーを「外資系重工大手」と呼び、代表的なものにGE JapanやABBがある。
重工メーカーは発電所やプラントといった大規模施設の建築、鉄道・船舶・航空機などの輸送用機器の製造を手掛ける。
基本的に長い時間をかけて大きなモノを作る仕事で、一つの製品・建造物に関わる人数も多い。そのため、「仲間と力を合わせて大きなモノを作り上げたい」という志向の人に向く仕事だ。
また、仕事は国内だけにとどまらず、海外でのプロジェクトや海外へ製品納めるケースも珍しくない。「世界的に影響力のある仕事」に興味があれば、そのやりがいを大いに感じられる職場と言えるだろう。
重工メーカーの事業内容を見ると、建築系や製造系の分野が入り交じっていることもあるが、1事業部だけでも1つの企業と言えるほどの規模があり、社員数も多く、事業部ごとに専門性を磨いている。また、競合する企業との合弁会社の設立や事業譲渡もしばしば行われる。
【事業内容】
エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙
工部省長崎造船局を岩崎彌太郎が借り受け、長崎造船所として造船事業を開始したのが起源。
その後、昭和9年(1934)年には船舶のほか重機、航空機、鉄道車両に関する事業を増やし、社名も三菱重工に改称した。
近年は、プラント制御システムのDIASYSシリーズ、発電設備の遠隔監視システム「TOMONI」など、DX化を支援するデジタルソリューションの開発にも力を入れている。
【事業内容】
輸送用機器(船舶、鉄道車両、航空宇宙)、エネルギー(コージェネレーション、エネルギープラント、ガスタービン、ガスエンジン ほか)、産業用設備(油圧機器、産業用ロボット、産業用プラント、環境・リサイクルプラント、土木機械 ほか)、レジャー(モーターサイクル、オフロード四輪車、パーソナルウォータークラフト「JET SKI」 ほか)
1896年、東京・築地に川崎築地造船所を開業してから120年以上の歴史を持つ。これまでに国内初の潜水艇や民間初の大型軍艦を手がけ、輸送用機器部門は鉄道車両や航空宇宙へと分野を広げていった。今後、2030年へ向け、「安全安心リモート社会」「近未来モビリティ」などの分野へ注力する方針を示している。
【事業内容】
IHIの起源は嘉永6(1953)年、水戸藩の徳川斉昭が幕命を受け、石川島(現在の東京都中央区佃地区)に創設した造船所にある。1960年に社名を「石川島播磨重工」に改称、その後2007年に「IHI」へと社名変更を行なった。近年は、世界で初となる液体アンモニア燃料のみで発電するガスタービンでCO2フリー発電を達成するなど、クリーンエネルギー分野に、も注力している。
【事業内容】
機械・システム事業(舶用推進システム、物流システム、産業機械、ロボティクス、レーダ探査、研究実験設備・特殊構造物、アフターサービス)、海洋開発事業(洋上石油・ガス生産)、エンジニアリング事業(海外発電土木)、IT・サービス事業(ITソリューション、サービス)
三井E&Sは三井物産の造船部門から歴史をスタートした。2018年に持株会社体制へ移行し、社名を「三井E&Sホールディングス」変更。その後、2023年に事業持株会社体制へ移行するとともに「三井E&S」へと改称した。現在、同社は2025年までの中期経営計画に取り組んでいる。不採算事業を整理し、成長事業である機械事業にリソースを集中させていく考えだ。
住友重機械工業は、愛媛県新居浜にある別子銅山での鉱業に用いる機械・器具の製作と修理から事業が始まった。現在、同社グループは一般産業機械をはじめ精密機械、建設機械、船舶、環境・プラント機械までを手掛ける総合機械メーカーへと成長を遂げた。
【事業内容】
バッテリーフォークリフト、エンジンフォークリフト、コンテナキャリア、トランスファークレーン、搬送用ロボット、自動倉庫、WMS(ウェアハウスマネジメントシステム)等の物流システム商品等の開発・設計・製造・販売
三菱ロジネクストは、日本輸送機(ニチユ)や三菱重工、日産自動車など4社の物流機器メーカーを前身に持つ物流機器メーカーである。合併や社名変更を経て、2017年に現在の体制が組織された。アメリカ、ヨーロッパ、中国、アジア・オセアニアにも複数の拠点を持ち、近年はグローカル戦略を推進している。
【事業内容】
ごみ焼却発電施設、海水淡水化プラント、上下水・汚泥再生処理プラント、舶用エンジン、プレス、プロセス機器、精密機械、橋梁、水門、防災関連機器等の設計・製作など
日立造船の起源は、北アイルランド出身のE.H.ハンターが1881年に大阪鉄工所を創業したことにさかのぼる。当初は造船業を主としていたが、徐々に橋梁や舶用ディーゼルエンジンなど事業の幅を広げていった。中・長期経営計画として、環境事業、機械・インフラ事業、脱炭素化事業といった既存事業の成長に加え、資源循環事業や水事業など成長分野の拡大にも注力していく考えがある。
【事業内容】
水冷・空冷式圧縮機、給油・オイルフリー・オイルレスタイプ圧縮機、石油化学・産業ガス用圧縮機、電力・試験・一般産業用圧縮機、PETボトル成形用圧縮機、天然ガス自動車燃料充填用圧縮機、燃料電池自動車燃料充填用圧縮機。各種ガス回収精製装置
創業当初は繊維機械メーカーとして事業を展開していた加地テック。現在は三井E&Sを主要株主に持ち、空気・各種ガス用の圧縮機を主力製品に扱っている。特に2014年に商品化を行なったFCV(燃料電池自動車)用水素ステーション向け超高圧圧縮機の販売が好調で、水素ステーション用圧縮機の分野では国内シェアトップクラスに位置している。
【事業内容】
浮体式海洋石油・ガス生産設備(FPSO、FSO及びTLP等)の設計・建造・据付、販売、リース及びオペレーションサービス
三井海洋開発は海洋石油・ガス生産に関するトータルサービスを日本で唯一、提供している企業である。2018年に創立50周年を迎えた。今後、再生可能エネルギーの需要増加を見越し、同社では洋上風力発電や海底鉱物資源といった分野への拡大、主力事業であるFPSO事業の進化を目指す中長期経営計画を示している。
【事業内容】
発電(ガス火力発電、蒸気発電、原子力発電)、再生可能エネルギー、航空機エンジン、アディティブ製造(付加製造、金属3Dプリンティング)、デジタル、ヘルスケア
GE Japanは、アメリカ・マサチューセッツ州に本社を構えるGE(ゼネラル・エレクトリック・カンパニー)の100%出資子会社である。GEは1878年創業、現在は世界に約170の拠点と約30万7000人の従業員を有する。長い歴史の中で専門性を高め、近年は産業用AIや精密医療の分野などに強みを持つ。GE Japanは1886年に日本政府の印刷工場用に発電機を納入して以来、日本で事業を展開している。
【事業内容】
プロセスオートメーション、モーション、ロボティクス&ディスクリート・オートメーション
ABBは前身となる企業から130年以上の歴史を持ち、本社をスイスのチューリッヒに構える。拠点は世界に100ヶ国以上、約10万5000人の従業員が働く。同社は産業用ロボットやEV充電ソリューションにおける世界的リーダーであり、電気自動車のフォーミュラーカーのレースシリーズ「ABB FIA フォーミュラE世界選手権」で公式充電サプライヤーを務めている。なお、日本においては、ABBに加えABB日本ベーレー、B&Rの3社からなるABBジャパングループが各種サービスに対応している。
金属・機械・化学といった分野の工業を主とするが、国や時代によってさまざまな定義がある。
日本では、企業寿命の長さや企業規模の大きさから、三菱重工・川崎重工・IHIをまとめて「日本三大重工業メーカー」と呼ぶ。また、本拠地は海外だが国内で存在感を示す重工メーカーを「外資系重工大手」と呼び、代表的なものにGE JapanやABBがある。
重工メーカーの仕事とは?
重工メーカーは発電所やプラントといった大規模施設の建築、鉄道・船舶・航空機などの輸送用機器の製造を手掛ける。
基本的に長い時間をかけて大きなモノを作る仕事で、一つの製品・建造物に関わる人数も多い。そのため、「仲間と力を合わせて大きなモノを作り上げたい」という志向の人に向く仕事だ。
また、仕事は国内だけにとどまらず、海外でのプロジェクトや海外へ製品納めるケースも珍しくない。「世界的に影響力のある仕事」に興味があれば、そのやりがいを大いに感じられる職場と言えるだろう。
重工メーカーの事業内容を見ると、建築系や製造系の分野が入り交じっていることもあるが、1事業部だけでも1つの企業と言えるほどの規模があり、社員数も多く、事業部ごとに専門性を磨いている。また、競合する企業との合弁会社の設立や事業譲渡もしばしば行われる。
国内・外資系重工メーカー11社を一挙紹介!
三菱重工業
- 設立:1950(昭和25)年1月11日
- 資本金:2656億円
- 本社所在地:東京都千代田区
- 社員数:21634名(連結:77283名/2023年3月31日現在)
【事業内容】
エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙
工部省長崎造船局を岩崎彌太郎が借り受け、長崎造船所として造船事業を開始したのが起源。
その後、昭和9年(1934)年には船舶のほか重機、航空機、鉄道車両に関する事業を増やし、社名も三菱重工に改称した。
近年は、プラント制御システムのDIASYSシリーズ、発電設備の遠隔監視システム「TOMONI」など、DX化を支援するデジタルソリューションの開発にも力を入れている。
川崎重工業
- 設立:1896年10月15日
- 資本金:1044億8400万円
- 本社所在地:東京都港区
- 社員数:38254名(連結/2023年3月31日現在)
【事業内容】
輸送用機器(船舶、鉄道車両、航空宇宙)、エネルギー(コージェネレーション、エネルギープラント、ガスタービン、ガスエンジン ほか)、産業用設備(油圧機器、産業用ロボット、産業用プラント、環境・リサイクルプラント、土木機械 ほか)、レジャー(モーターサイクル、オフロード四輪車、パーソナルウォータークラフト「JET SKI」 ほか)
1896年、東京・築地に川崎築地造船所を開業してから120年以上の歴史を持つ。これまでに国内初の潜水艇や民間初の大型軍艦を手がけ、輸送用機器部門は鉄道車両や航空宇宙へと分野を広げていった。今後、2030年へ向け、「安全安心リモート社会」「近未来モビリティ」などの分野へ注力する方針を示している。
IHI
- 設立 1889年1月17日
- 資本金 1071億円
- 本社所在地 東京都江東区
- 社員数 28486名(2023年3月末現在)
【事業内容】
- 資源・エネルギー・環境
カーボンソリューション、ガスタービン・ディーゼルエンジン・ガスエンジン、LNG受入基地・貯蔵タンク、プロセスプラント、プラント構成機器、原子力
- 社会基盤
橋梁、水門、シールド、コンクリート建材、交通システム、都市開発、セキュリティ、環境計測
- 産業システム・汎用機器
圧縮機、分離機、最先端ターボ機器、車両用過給機、パーキングシステム、物流システム、運搬機器、製鉄用工業炉、熱・表面処理、ファクトリーソリューション、製紙・パルプ機械、農業機械、舶用機械、生活関連機器、汎用ボイラ
- 航空・宇宙・防衛
航空エンジン、航空管制システム、ロケットシステム・宇宙利用
IHIの起源は嘉永6(1953)年、水戸藩の徳川斉昭が幕命を受け、石川島(現在の東京都中央区佃地区)に創設した造船所にある。1960年に社名を「石川島播磨重工」に改称、その後2007年に「IHI」へと社名変更を行なった。近年は、世界で初となる液体アンモニア燃料のみで発電するガスタービンでCO2フリー発電を達成するなど、クリーンエネルギー分野に、も注力している。
三井E&S
- 設立:1937(昭和12)年7月31日
- 資本金:38億2900万円
- 本社所在地:東京都中央区
- 社員数:5747名(連結/2023年3月31日現在)
【事業内容】
機械・システム事業(舶用推進システム、物流システム、産業機械、ロボティクス、レーダ探査、研究実験設備・特殊構造物、アフターサービス)、海洋開発事業(洋上石油・ガス生産)、エンジニアリング事業(海外発電土木)、IT・サービス事業(ITソリューション、サービス)
三井E&Sは三井物産の造船部門から歴史をスタートした。2018年に持株会社体制へ移行し、社名を「三井E&Sホールディングス」変更。その後、2023年に事業持株会社体制へ移行するとともに「三井E&S」へと改称した。現在、同社は2025年までの中期経営計画に取り組んでいる。不採算事業を整理し、成長事業である機械事業にリソースを集中させていく考えだ。
住友重機械工業
- 設立:1934(昭和9)年11月1日
- 資本金:308億7165万円
- 本社所在地:東京都品川区
- 社員数:25211名(連結/2022年12月31日現在)
- メカトロニクス
ギヤモータ、大型ギヤボックス、精密制御用減速機、モータ・インバータ、ドライブソリューション、自律移動ロボット、精密位置決め装置、レーザ関連装置、制御システム、モーションコンポーネント、協働ロボット
- インダストリアル マシナリー
射出成形機、封止プレス、極低温冷凍機、クライオポンプ、イオン注入装置、PET用サイクロトロンシステム、PET用薬剤合成システム、陽子線治療システム、真空成膜装置、鍛造プレス、STAF(Steel Tube Air Forming)、リフティングマグネット、非破壊検査、スピニングマシン、クリーンルームシステム、集塵装置、圧延用ロール、平面研削盤、クーラント処理装置、ラミネータ装置
- ロジスティックス&コンストラクション
油圧ショベル、道路機械、クローラクレーン、基礎工事用機械(アースドリル、地盤改良機など)、運搬荷役機械、物流システム、機械式駐車場、フォークリフト
- エネルギー&ライフライン
循環流動層(CFB)ボイラ、バブリング流動床(BFB)ボイラ、液化空気エネルギー貯蔵(LAES)、ロータリーキルン式再資源化設備、電気集じん機、灰処理設備、蒸発・晶析装置、流動床ガス化炉、廃熱ボイラ、廃棄物発電プラント、CFBスクラバ、バグフィルタ式排ガス処理装置、排煙脱硝装置、デジタルサービス(プラント運用支援システム)、産業排水処理施設、下水処理施設、蒸気タービン、プロセスポンプ、蒸留・抽出設備、反応容器、撹拌槽、コークス炉機械、食品・飲料製造設備、オイルタンカー
住友重機械工業は、愛媛県新居浜にある別子銅山での鉱業に用いる機械・器具の製作と修理から事業が始まった。現在、同社グループは一般産業機械をはじめ精密機械、建設機械、船舶、環境・プラント機械までを手掛ける総合機械メーカーへと成長を遂げた。
三菱ロジスネクスト
- 設立:1937(昭和12)年8月
- 資本金:49億3800万円
- 本社所在地:京都府長岡京市
- 社員数:12000名(2023年3月31日現在)
【事業内容】
バッテリーフォークリフト、エンジンフォークリフト、コンテナキャリア、トランスファークレーン、搬送用ロボット、自動倉庫、WMS(ウェアハウスマネジメントシステム)等の物流システム商品等の開発・設計・製造・販売
三菱ロジネクストは、日本輸送機(ニチユ)や三菱重工、日産自動車など4社の物流機器メーカーを前身に持つ物流機器メーカーである。合併や社名変更を経て、2017年に現在の体制が組織された。アメリカ、ヨーロッパ、中国、アジア・オセアニアにも複数の拠点を持ち、近年はグローカル戦略を推進している。
日立造船
- 設立:1934(昭和9)年5月29日
- 資本金:454億4236万5005円
- 本社所在地:大阪府大阪市住之江区
- 社員数:1140名(連結/2023年3月31日現在)
【事業内容】
ごみ焼却発電施設、海水淡水化プラント、上下水・汚泥再生処理プラント、舶用エンジン、プレス、プロセス機器、精密機械、橋梁、水門、防災関連機器等の設計・製作など
日立造船の起源は、北アイルランド出身のE.H.ハンターが1881年に大阪鉄工所を創業したことにさかのぼる。当初は造船業を主としていたが、徐々に橋梁や舶用ディーゼルエンジンなど事業の幅を広げていった。中・長期経営計画として、環境事業、機械・インフラ事業、脱炭素化事業といった既存事業の成長に加え、資源循環事業や水事業など成長分野の拡大にも注力していく考えがある。
加地テック
- 設立:1934(昭和9)年
- 資本金:14億4000万円
- 本社所在地:大阪府堺市
- 社員数:230名
【事業内容】
水冷・空冷式圧縮機、給油・オイルフリー・オイルレスタイプ圧縮機、石油化学・産業ガス用圧縮機、電力・試験・一般産業用圧縮機、PETボトル成形用圧縮機、天然ガス自動車燃料充填用圧縮機、燃料電池自動車燃料充填用圧縮機。各種ガス回収精製装置
創業当初は繊維機械メーカーとして事業を展開していた加地テック。現在は三井E&Sを主要株主に持ち、空気・各種ガス用の圧縮機を主力製品に扱っている。特に2014年に商品化を行なったFCV(燃料電池自動車)用水素ステーション向け超高圧圧縮機の販売が好調で、水素ステーション用圧縮機の分野では国内シェアトップクラスに位置している。
三井海洋開発(MODEC)
- 設立:1987(昭和62)年6月1日
- 資本金:181億6686万円
- 本社所在地:東京都中央区
- 社員数:191名(連結5903名/2022年12月31日現在)
【事業内容】
浮体式海洋石油・ガス生産設備(FPSO、FSO及びTLP等)の設計・建造・据付、販売、リース及びオペレーションサービス
三井海洋開発は海洋石油・ガス生産に関するトータルサービスを日本で唯一、提供している企業である。2018年に創立50周年を迎えた。今後、再生可能エネルギーの需要増加を見越し、同社では洋上風力発電や海底鉱物資源といった分野への拡大、主力事業であるFPSO事業の進化を目指す中長期経営計画を示している。
GE Japan
- 設立:1886 年
- 本社所在地:東京都港区
【事業内容】
発電(ガス火力発電、蒸気発電、原子力発電)、再生可能エネルギー、航空機エンジン、アディティブ製造(付加製造、金属3Dプリンティング)、デジタル、ヘルスケア
GE Japanは、アメリカ・マサチューセッツ州に本社を構えるGE(ゼネラル・エレクトリック・カンパニー)の100%出資子会社である。GEは1878年創業、現在は世界に約170の拠点と約30万7000人の従業員を有する。長い歴史の中で専門性を高め、近年は産業用AIや精密医療の分野などに強みを持つ。GE Japanは1886年に日本政府の印刷工場用に発電機を納入して以来、日本で事業を展開している。
ABB
- 設立:1960(昭和35)年6月
- 本社所在地:東京都品川区
- 社員数:約800名(ABBジャパングループ)
【事業内容】
プロセスオートメーション、モーション、ロボティクス&ディスクリート・オートメーション
ABBは前身となる企業から130年以上の歴史を持ち、本社をスイスのチューリッヒに構える。拠点は世界に100ヶ国以上、約10万5000人の従業員が働く。同社は産業用ロボットやEV充電ソリューションにおける世界的リーダーであり、電気自動車のフォーミュラーカーのレースシリーズ「ABB FIA フォーミュラE世界選手権」で公式充電サプライヤーを務めている。なお、日本においては、ABBに加えABB日本ベーレー、B&Rの3社からなるABBジャパングループが各種サービスに対応している。
WRITTEN by
三浦 るり
2006年よりライターのキャリアをスタートし、2012年よりフリーに。人材業界でさまざまな業界・分野に触れてきた経験を活かし、幅広くライティングを手掛ける。現在は特に建築や不動産、さらにはDX分野を探究中。